GDCが開発者4000人を対象に業界アンケートを実施

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GDC(Game Developers Conference)が今年の開催を前にゲーム業界で働く人を対象にしたアンケートを実施しています。

GDCは毎年開かれるゲーム開発者会議で、実務や法律問題、マネジメントや新技術の解説など多岐に渡っての話し合いが行われます。

 

今年は3月19日からの開催になりますが、それに先立って恒例の業界アンケートが行なわれました。

 

ゲーム開発の実情やSteamを始めとした販売プラットフォームの隆盛、さらには現在開発中のゲームに至るまで多くの興味深い結果が明らかになっています。

 

半数近くが労働組合をつくるべきだと答える

 

調査によるとゲーム業界で働く人の47%が労働組合をつくるべきだと答えています。

一方で本当にそれが実現するかという問いには21%だけがYesと答えました。

 

業界特有の締め切り間近の長時間労働はいまや当たり前のことになっていますが、ある回答者は「ゲーム業界で働く人々が健康的にライフスタイルを維持し、配偶者や家族と共に質の高い生活を楽しむことができるようにするのが重要だ」と書いています。

 

実情はなかなか厳しいようで、それはゲーム業界に参入してくる人材が多すぎることに起因しています。

「労働組合を作ろうとする開発者たちはおそらく企業にはじき出される結果になるでしょう」と先の回答者は述べています。

 

Steamは重要な収益源

 

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Epicが新たなプラットフォームを立ち上げその配分率が話題になっていますが、アンケートではまだその影響力については未知数という結果になりました。

 

調査では最も人気のあるプラットフォームはSteamで、47%がSteamを通してゲームを販売していると答えました。

さらにその中の54%が売り上げの75~100%をSteamの売り上げがしめていると答えています。

 

逆にEpic Games Store、GOG、Humble、Discordといったプラットフォームでの収益は10%未満という結果でした。

 

 

 


 

アンケートではSteamの利益配分についても調査が行われました。

ほとんどの回答者がSteamの30%の取り分は正当とは言えないと答えています。

(Epic Games Storeは取り分を12%に設定して大きな話題になりました)

 

Steamが30%の取り分を正当化するには何が必要かという質問に対しては、ストアの機能強化やアマチュア、独立系クリエーターに対する良いサポート体制などが挙がりました。

 

 

 

半数近くが週40時間以上の労働

 

過去12か月間の労働時間についてのアンケートでは、回答者の44%が週40時間以上働いていると答えています。

中には1週間の平均労働時間が60時間を超えているケースもあり、開発最終段階に見られる長時間労働の実態が浮き彫りとなっています。

発表されていないプラットフォーム向けのゲームを開発している

 

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現在開発中のゲームがどのプラットフォームに向けたものかというアンケートでは、46%が既存のプラットフォームを対象にしたものだと答えています。

 

一方で16%の開発者が現在市場には存在していないプラットフォームに向けたゲームを開発中だと答えました。

(ソニーやマイクロソフトの次世代機向けゲームだとは明確にしていません)

 

また36%の開発者は関わっているゲームがどのプラットフォーム向けなのか現時点ではわからないと答えています。

 


 

GDCはE3のような消費者向けのイベントではありませんが開発者の生の声が聞ける貴重な機会です。

アンケートからは現在のゲーム業界の抱える問題――主に長時間労働や待遇面――や、Steamの持つ大きな影響力、そして開発中のゲームについての興味深い結果が明らかになりました。

 

3月のGDCではさらに新しい発表があるものと思われます。

2020年の次世代機登場が噂されるなか、2019年のゲーム業界がどのような進歩をしていくのか注目です。

 

 

Source:GDC

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