気候変動に立ち向かう!21のゲーム企業でつくる同盟「Playing For The Planet」

ゲーム
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先日国連で開催された気候変動サミットは多くの若者を中心に将来の地球環境への関心を高める結果を残しました。

多くの国や企業が気候変動に対して具体的な行動を起こし始めているなか、ゲーム業界も一定の役割を果たそうとしています。

気候変動サミットの開催中に発表された「Playing for the Planet Alliance」はゲーム業界の21社が参加した気候変動に関する国際的イニシアチブで、ソニーやマイクロソフトなどのプラットフォーマーだけでなく、UbisoftやポケモンGoのNianticなど世界中にゲームファンを抱える会社が参加しています。

Playing For The Planetは現在26億人いるとされる世界のゲーマーたちと共に企業がどのように環境問題に貢献していくのかを考え、そして実行していく取り組みです。

 

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世界の21のゲーム会社が参加した気候変動に対する“同盟”

 

この気候変動に対するアライアンス(同盟)の結成についてUNEP(国連環境計画)のインガー・アンダーセン氏は、ビデオゲーム業界が世界中の何十億人もの人々の想像力をかきたて、刺激しまた魅了する能力があるとし、そこに業界が果たせる役割があると述べます。

 

私たちはこれらのゲーム会社のコミットメントに勇気づけられています。これは私たち全員が二酸化炭素排出量を削減し、持続可能性に向けて真の変化をもたらす役割を果たさなければならないという認識を示しています。

 

同盟に参加したソニー(SIE)のCEOジム・ライアン氏はこの取り組みに参加できることを光栄に思うと述べ、PlayStationやゲームには、人々や社会の変化を引き起こす力があるとして、業界が気候変動に対して行動を起こすことを楽しみにしていると語っています。

 

またマイクロソフトのフィル・スペンサー氏も同様にこの取り組みに参加することは重要だと話します。

 

気候変動は各産業およびすべてのセクターに影響を与えています。マイクロソフトはこの課題への対応を可能にし強化するうえでテクノロジーが重要な役割を果たすと考えています。

 

スペンサー氏は今回の同盟が、マインクラフトのキャンペーンやカーボンニュートラル(余分な二酸化炭素を排出しない製品)のXbox本体などを通じてこの分野に変化をもたらす絶好の機会でもあると語っています。

 


 

ソニーは来年発売されるPS5の本体がさらに省電力になることを発表しています。

ライアン氏によるとPS5のサスペンドモード(ゲーム中断機能)はPS4のものと比べて約0.5W省電力で、100万人がこれを使用するならばそれはアメリカの約1,000世帯の平均電力使用量に相当するということです。

 

マイクロソフトは2030年までにサプライチェーンの温室効果ガスの排出量を30%削減する目標を掲げていて、手始めとして825,000台のXbox本体をカーボンニュートラル製品として出荷する予定です。

またマインクラフトの「Build a Better World」イニシアチブを通して、ゲーマーを実生活の中で持続可能性への取り組みに関与させるとしています。

 

Playing For The Planetに参加している企業は次の21社です。

Creative Mobile、E-Line Media、Google Stadia、Green Man Gaming、iDreamSky、Internet of Elephants、Microsoft、Niantic Inc、Pixelberry、Reliance Games、Rovio、Space Ape、Sports Interactive、Supercell、Sony Interactive Entertainment、Strange Loop、Sybo、 Twitch、Ubisoft、WildWorks、Playmob.

 

 

 

 


 

「Playing for the Planet Alliance」には、Google Stadiaやクラッシュ・オブ・クランのSupercell、アングリーバードのRovio Entertainmentなどモバイル分野の会社も多く参加しています。

また日本ではあまり馴染みのない(聞いたことのない)開発者たちも含まれています。

これらの会社に共通なのは、気候変動に対する危機感を抱いていて、それを自分たちの関わるゲームという分野で何とかしようと取り組んでいる点です。

 

通常、教育的または道徳的な内容のゲームが大衆に届くことはありません。

しかし気候変動への関心が世界規模であることやソニーやマイクロソフトなどの大企業が参加していることなどから、今回のゲーム業界の同盟とその取り組みが、普段環境問題に無関心なゲーマーにも届く可能性があります。

21社の中に(ソニー以外の)日本の企業が一つも入っていないのは残念ですが、ゲームを通して気候変動が現実的な問題だと認識され始めることは、人類と地球にとって大きな前進となるに違いありません。

 

 

Source:UNEP

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